日本人の主体性が弱い理由❷


日本における環境的な要因・年功序列の給与体系

日本の社会形成に大きな影響を与えた儒教の教えは、年功序列という考え方を反映した給与システムにも色濃く影響したと考えられます。                               つまり、その人の「実力」や生み出す「成果」よりも経験や年齢を重んじて給与が支払われるという事ですが、言い方を変えると「やっても、やらなくても給料はあまり変わらない」
という事も言えます。                               これが、主体性の欠如に大きく影響を与えたと考えられます。 以下の表をご覧いただきたいのですが、アメリカのギャラップ社という調査会社が発表した「国別の熱意にあふれた社員の比率」を比べたグラフです。                               経団連がこの結果を踏まえて、大きな危機感を持ったというニュースが、新聞に取り上げられていましたのでご存じの方もいらっしゃると思いますが、「熱意にあふれた社員」の比率がアメリカが31%に対し、日本は6%と大きく開きが出ています。
エンゲージメント比較
これが、今日における日米企業における「生産性」の差になっていると考えられます。                                 ご存じの通り、アメリカは貧困の格差が大きく、稼げる人と稼げない人のギャップが大きくなっていますが、これもキャリアや年齢ではなく、能力で人が評価されるという事によって生まれています。                               なので、自分の給料を上げたければ、自ら自分に投資をしたり、勉強をし続けていき、自分の価値を上げ続けてゆく必要があるわけです。                               これは、「日本と欧米の教育の違い」という問題も大きく影響しています。                               最近は日本も少し変わってきているようですが、従来、日本における学びの目的は、偏差値の高い学校に入り、大きな企業に入る事でした。                               しかし、欧米における教育は、将来を見据え、自分の個性を探し、自分がしたいことを見つけ、自分が進むべき道を見つけるためのプロセスになっています。                               なので、大学に入ってから、多くの日本の学生のように燃え尽きることなく、目的をもって学び続けるわけです。 さらに、その姿勢は、社会人になってからも継続します。
                             対して日本は、「何のために?何をする?」ではなく「どこへ入る?」というところに価値を置いたブランド主義の弊害が色濃く残っている上に、評価制度に年功序列が色濃く残っているので、主体性はなかなか身につかないのです。 これが今日「答えのない」時代において、アメリカと日本の大きな差になっています。 私は、ビジネスコーチと言う仕事をしていますが、コーチングが日本に入ってから、20年以上経っているにもかかわらず、日本でなかなか市民権を得られていない理由もここにあると思っています。 コーチングは、コーチを活用して視点、視野、視座を変える事で、気づきを得て、自身の新たな推進力にしてゆくものですが、「答えはその人の中にある」という事が前提です。 つまり、「すべての答えを自分の中に見出せる」人でないと機能しない。                               もっと言うと、いろんな制約がある中で、可能性を見出し、自分で考え、決め、移せる人、つまり「主体性」がない人には機能しないのです。

能力給でない日本のビジネスマンは主体性が持てないのか?

では、能力給でなければ、主体性は持てないのか?と言うとそうではありません。                               頑張ったご褒美がお金と言うのはわかりやすいのですが、逆に頑張っても、頑張らなくてもお金が増えないとしたら、本当に主体性は育たないのでしょうか?                               私はそうは思いません。                   なぜなら、私たちが人生において得たいものはお金だけではないし、目先のお金に繋がらなくても主体性は獲得できるはずです。                              むしろ、私たち日本人だからこその強味があるはずだと思っているからです。                               これについては、また別の機会にお話しします。

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